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新世界秩序とロックフェラーの関係性|人口削減計画(グレート・リセット)とは

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これは警告です。人類選別はすでに始まっています。新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)は未来に起こる計画ではありません。すでにこの計画は実施されています。

 

イルミナティやフリーメイソンなどの秘密結社の計画と言われていますが、これは陰謀などではありません。

 

 

今回はそんな新世界秩序についてご紹介致します。

 

新世界秩序(New World Order)とは

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※画像引用元はコチラ

 

新世界秩序(New World Order)とは、高級官僚や少数のエリート達が世界統一政府を創る事を目的に、完璧な管理体制を作り上げる支配計画の事です。

 

この言葉は、第一次世界大戦後頃から米政治家が多用していた言葉で「世界の国々が一致し行動を共にすれば、安全と平和は約束される」という政策として用いられていた。これが「支配」や「奴隷化」として言い換えられ陰謀説となった。もしくは当初からそういった目的だった。

 

新世界秩序(New World Order)の目的

エリートは、個人の思想や行動などを統制する管理社会の実現を目指しています。絶対的な権力で大衆を管理・コントロールする事によって平和な社会をつくることを目的にしています。

 

表向きは「平和」や「安心」を謳っていますが、言い換えれば「支配」や「奴隷化」が目的となります。これは噂や陰謀論ではありません。実際、ロシアのプーチン大統領は「新世界秩序」について明言しており、「これらの計画は意図的に計画されている。経済的困難は、これらの計画を推し進める為にわざと起こされている」と言及している。ちなみに、ここで言う経済的困難とは、災害、金融危機、食糧危機、そして戦争となる。

 

新世界秩序とフリーメイソンの関係性

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※画像引用元はコチラ

 

ここでいうエリートとは、国際的組織代表、国際金融資本家、国際企業経営者、王族貴族、世界の富豪などから成る上位1%にも満たない特権者を指す。

 

ロックフェラーやロスチャイルドなどは聞きなじみのある人物だが、中には日本人や日本の有名宗教団体などもこの計画に参加しているという噂もある。

 

新世界秩序計画がフリーメイソンやイルミナティの計画と言われる理由は、これらの人物が参加しているのが秘密結社であるとされているためである。もしくは、そのための組織であるためだ。実際、フリーメイソンが設立されて間もない頃の1737年に、フリーメイソンの主要人物がフリーメイソンの目的は「世界統一共和国」を作る事だと公言している。

 

一説では、1773年に初代ロスチャイルドが開いた世界征服を目的とした行動計画会議「13人評議会」で決まった実行部隊が「イルミナティ」だとも言われている。※イルミナティやフリーメイソンについてはコチラの記事⇒【経済や政府を陰で操る秘密結社】をご覧ください。

 

ロックフェラー家とフリーメイソン

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※画像引用元はコチラ(2017年)

 

ここで重要になるのが、ロックフェラー家。ロックフェラー家は、18世紀中期頃に頭角を現し始めた一族となるが、実はロックフェラー家が創造する世界こそが所謂「新世界秩序」ではないかと言われている。

 

ロックフェラーは、18世紀中期頃にいち早く「石油」に目を付け、大量輸送方法を考案した。すぐに石油輸送会社を設立し、その後は石油市場をほぼ独占している。その為、現在世界の石油の「利権」はロックフェラー家が全て握っていると言われている。

 

そんなロックフェラー家は、フリーメイソンの上位階級とも噂されており、政財界にも一族が多数在籍している。またロックフェラー家は国際連合のスポンサーでもあり、国連本部はロックフェラー家の土地の上に建っている。この事から、実質的に国連を支配しているのはロックフェラー家だと噂されている。

 

ロックフェラー家の財力は一国の国民総生産に匹敵すると言われており、その豊富な資金を使って様々な企業へ支援を行っている。この事から、米国の国際的に有名企業は直接的、もしくは間接的にロックフェラー家に支配されているとも言われている。※アメリカで有名な企業といえば、グーグル、アップル、メタ、アマゾン等。ちなみに、この4社の時価総額は合計で約300兆円を超えている。

 

ロックフェラー家が新世界秩序の実質的支配者と断定はできないが、実際ロック家は国連宛てに「新世界秩序の行程」通称、【ロックステップ】を記した手紙なども送っている。このロックステップは、前述した初代ロスチャイルドが開いた世界征服を目的とした「13人評議会」で決まった25カ条の行動計画が元となっていた。

 

人口削減計画と新世界秩序の行程

これは未来に起こる計画ではありません。すでに計画の一部は実施されています。では実際にどんな事が行われているのかをご紹介しましょう。

 

食の支配

我々が口にする食べ物は管理されている。松果体の記事でも紹介したが、現在流通している食べ物には遺伝子操作が施され、食品添加物が含まれている。

 

松果体の記事では「松果体を腐らせている」と説明したが、ある一説では、これは「人間自体を内外から腐らせる計画の一部」とも言われている。本来動物は自給自足で生活できる。だが現代人は自給自足ができない状態にさせられているというのだ。※松果体については【第三の目「松果体」を活性化して人間の潜在的な能力を引き出そう】をご覧ください。

 

何を食べているのかもわかっておらず、これらの流通が止まると死活問題となる。これは食を支配しているともいえるのではないだろうか。自給自足するにしても、作物や穀物を育てるのに必要な肥料のほとんどは海外で製造されている。つまり必ずどこかでエリート達が創った物が必要になり、結局は口にしているはずだ。

 

さらに言うと、これで体を壊したとしても「化学物質」が含まれた薬を薬を処方される。薬を販売して儲かるのは誰か、利権を握っているのは誰か。それも計画の一部だろう。つまり、人間は既に支配されており生かされている状態なのではないだろうか。※ちなみに、医薬品には石油が使われている。

 

AIの支配

AIの記事でも紹介したが、今のAIの技術は大した事はない。それなのにAIに市民権を与える時代になってしまった。人間と同等の存在としてAIが認められた事になるが、これは大きな間違いだ。※AIについては【2045年にAIが人類を超える!?人類を追い越すテクノロジー】をご覧ください。

 

現在のAIに感情はない。現在のAIは人間がプログラミングしたとおりにしか動かない。これはエリートが新世界秩序計画を強引に進めた証拠だと考えられている。

 

AI(人工知能)は人間より扱いやすい為、一生エリートの忠実な奴隷であり続ける。ある一説では、AIに人間を監視させて都合の悪い人間を見つけて排除していく計画もあるという。監視カメラ、監視社会はその準備とも言われている。

 

人体の支配

体内マイクロチップは、人体への影響やハッキングなどを通しての個人情報漏洩などが危惧されている。実は、これが新世界秩序の計画の一部と考えられている。

 

1972年、WHOの極秘文書がジャーナリストによって暴露された。その極秘文書には「WHOはワクチンの形態をした生物兵器を開発する」という記述があった。しかも、最終的には「この生物兵器を人間の身体に時限爆弾として植え込む」とまで書いてあったというのだ。

 

この暴露からだいぶ時が立った今、マイクロチップインプラントが普及し始めた。そしてウイルスの蔓延…。もしかすと既に生物兵器は最終段階で、ワクチンやマイクチップがその「時限爆弾」に当たるのかもしれない。

 

ちなみに、マイクロチップにクレジットカードや電子マネーなどの機能がある場合もあるが、このようなキャッシュレス化もエリートが仕組んだものと言われている。エリートは現金を廃止して電子化することで、お金の流れを徹底的に管理、支配下に置きたいのだ。

 

遺伝子の支配

爆弾の話に戻るが、ゲノム編集はまさに「時限爆弾」になり得る。遺伝子を編集する事であらゆる病気やコンプレックスを無くす事ができるゲノム編集だが、実は一度編集された遺伝子はその子供に引き継がれるという。※ゲノム編集については【ゲノム編集の恐怖とは?】をご確認下さい。

 

つまり、一度爆弾のようなモノを仕込まれたら、次々に爆弾が量産される事になる。異常な遺伝子操作は気がつかないうちに「時限爆弾」として鳴りをひそめる事になるのだ。

 

偽旗事件

所謂「偽旗事件」と呼ばれる「やらせ」のテロや事件が存在する。有名な事件だと9.11テロや第一次世界大戦のきっかけとなった「サラエボ事件」などが偽旗事件だったと言われている。※サラエボ事件についてはコチラの記事⇒【第三次世界大戦を予言する人物】をご覧ください。

 

また、人口地震や人工災害などもこの「やらせ」に含まれる。有名なものだとアメリカの災害兵器「HAARP」などだろう。これらは都市伝説ではない。実際、ロスチャイルドの25カ条の行動計画にも「偽旗事件やスパイを利用して政府を陰で操る」と明記されている。では、なぜこういった事件が意図的に起こされるのか。理由は主に、

 

・データ収集

・国民感情の誘導

・監視カメラを増設

・法律を作る口実

・邪魔者排除

・戦争の引き金

・プロパガンダなどなど

 

と言われている。ただし、有名な事件や事故などには必ずこういった陰謀論が付いてくる。証明できる証拠なども一切確認されていないため真実は不明。

 

アメリカ政府機関「FEMA」とは

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※画像引用元はコチラ

 

アメリカには「FEMA(フィーマ)」という政府機関が存在する。正式名称はアメリカ合衆国連邦緊急事態管理庁(Federal Emergency Management Agency of the United States。通称:FEMA)

 

この組織は、災害、人災に対応するために1978年にアメリカが設立した政府機関で、有事の際に活躍する仕組みになっている。ただ、この組織がヤバいと噂されている。実は、有事の際この組織の行政権は大統領並になるのだ。

 

まず、災害時にはアメリカの全公務員、政府そのものもがFEMAの指揮下に入る事が義務付けられています。そして災害時には以下のような権限がFEMAに与えられる。

 

・裁判所の許可なく逮捕できる権限

・全ての電気ガス石油エネルギーとその施設を管理する権限

・全食料と農地を管理する権限

・車両等の輸送手段、鉄道、高速道路、港、空港を管理する権限

・全市民への強制労働命令権

・全病院、福祉施設、教育機関を管理する権限 など

 

また、災害時は「政府の全権利、機能をFEMAへ移譲する」とあるので、強制的に権力を独裁する機関になるのだ。災害時、これらは既に大統領命令として発令されている。

 

また陰謀論者の間ではアメリカには「FEMAキャンプ」というテロや災害時などに、市民を安全に収容できる施設が秘密裏に建設されているという噂もある。中にはアメリカの有名スーパーマーケット(ウォルマート)などが災害時「FEMAキャンプ」になるという噂も存在する。※実際、アメリカで行われた大規模災害を想定した避難訓練では「ウォルマート」が避難場所となっていた。

 

FEMAキャンプは「市民を安全に収容できる施設」と言ったが、実態は強制収容所のような作りになっているという噂もある。市民の安全な生活を目的にした施設ではなく、反政府組織、テロリスト、危険人物などの邪魔な存在を強制的に監視、監禁する場所だと言われているのだ。中には処刑所という者もいる。

 

これらの事から、この組織は新世界秩序を円滑に行うための強制組織ではないのか?と言われている。ちなみに、これはアメリカの組織だが、日本でも「日本版FEMAの設立」を検討しているという。さらに言うと、実は世界中にFEMAキャンプのような強制収容所はいくつも存在している。実際アメリカでは「ウォルマート」が収容所になると言われているが、実はそのウォルマートと提携している企業が日本にも存在する。それが「西友グループ」だ。さすがにアメリカの様な強制力は日本にはないが、もしかすると今後そのような制度や規律が…

 

世界の人口は5億人まで削減される

これまで紹介したものは、全てこの計画を実行するための準備とも言える。これが所謂「人類選別」というものだ。新世界秩序の最終目的でもある。

 

この計画は、現在60億人以上の人口を5億人にするというもので、2030年~2039年までに実現する事が決まっているという。

 

実際、貧困問題や環境汚染について話し合う国際連合会議(ダボス会議)の場でも、最大の環境問題は人口問題であると明言されている。これは信じられないかもしれないが、大昔の日本でもこういった「人口削減」が行われてきた。長くなってしまったので省略するが、有名なものでいうと「姥捨て」「おじろく、おばさ制度」「クブラバリ儀式」などが人口削減の一部であった。

 

ここまで様々な「人類削減方法」をご紹介しましたが、一番簡単な方法は結局は「戦争」です。これらの見方を変えると戦争の準備段階にも見えてくるから不思議だ…

 

まとめ

エリートは平和を謳っているが、実際は世界が平和になってしまう事を嫌っている。エリートが作る管理社会に違和感をもつ者を嫌い、抵抗する者は排除したいのだ。そのためには人口を減らしたい。絶対的な権力で社会を管理・コントロールするには70億人は多すぎるのだ。

 

もう計画は始まっているが、もしかしたら近い将来なにか大きな動きがあるかもしれない。人類選別はもう始まっている。すでにアメリカでは残す人間と生かす人間のリストが存在する。とも言われているほどだ。

 

すでに打つ手はないような気もするが、事が起これば必ず対抗する組織は現れるし抵抗する手段も存在する。この機会に一人一人が自分にはなにができるのか、何のために自分は戦えるのかを明確にしておく必要がありそうです。